築年数や耐震性について注意してマンションを選びましょう

新築が一番。それが日本人のこれまでの価値観だった気がします。確かに新築分譲マンションは華やかなモデルルーム、パンフレットなどが気持ちをもり立て、これから出来上がる期待感をもって家を購入出来る楽しさがあります。しかしここ最近では特に若い世代からその価値観が変わってきています。古いマンションに味や個性を見いだして、あえてある程度の築年数を経たマンションを選ぶ人が増えてきています。『ビンテージマンション』や『アンティークマンション』などという言葉まで登場してきました。確かに古いマンションは、鉄の手すりや扉、趣のあるタイル、その年代独自の建物の形、その場所に馴染んだ植栽など魅力が多くあります。そして何より駅が近かったり、環境がすぐれていたりと場所にも恵まれていることが少なくありません。しかし、ある程度築年数を経たマンションを選ぶ場合に注意しなければならない点もあります。その一番が建物の耐震性です。耐震性については、大きく新耐震基準以前か、以後か。また阪神間エリアのマンションにおいては阪神淡路大震災時の被害状況の確認が必要です。新耐震基準は昭和56年に施行され、耐震性が強化されています。（建築確認の申請時期によって、どちらの基準で建築されたかが異なりますので、築年数だけで判断はしないで下さい。）震災時のデータを見ても、以前と以後では被害状況が明らかに異なっていますので、大切な要件です。ただ地盤の問題や活断層の問題もあり、それらが合わさって耐震性が決まりますので、他の要件と合わせて考える必要があります。実際、阪神淡路大震災の際に、新耐震基準以前の建物でも被災地内にありながら、ほとんど被害が出なかったマンションも多く有ります。

阪神淡路大震災の被害状況の確認

阪神間エリアに限りますが、実際の被害状況を確認することが一番です。余談ですが、阪神淡路大震災直後のマンション購入者は、建物耐震性に注目していました。ですので、震災の年以降の数年間は、マンション分譲業者（デベロッパー）側もそれに応える様に積層ゴムやダンパーなども用いた免震構造のマンションが多く供給しました。しかしそれらは高価であることなどや、購入者があまり注目しなくなった為、数年でその傾向はなくなりました。今では震災の被害を確認する人は少なくなりましたが、その当時のマンションの被害状況を知る人からすれば、不自然で、確認をお勧めします。ただ当時の被害状況はなかなか記録が少なく、知る術が限られています。その方法の一つは当時を覚えている人に尋ねることです。とくにそのマンションに住んでいる人や、その近所に住んでいる人はよくご存知のはずです。他には管理会社に当時のマンションの決算報告を見せてもらうのも1つです。マンションの規模によっては、震災の復旧工事に何億円とかかっているマンションも少なくありません。また逆に震災地にありながら、数十万円の工事で済んだマンションもあります。